年収800万円（月収約66.7万円）の手取りを計算。所得税・住民税・社会保険料の控除内訳を詳しく解説。 2026年度税率対応。無料、ログイン不要。
| 厚生年金保険料 | 約59,475円 |
| 健康保険料 | 約33,600円 |
| 雇用保険料 | 約3,333円 |
| 所得税（源泉徴収） | 約37,021円 |
| 住民税 | 約38,026円 |
| 控除合計 | 約171,455円 |
※ 独身・扶養なし・社会保険完備の会社員の目安。ボーナス除く。2026年度税率。 詳しくは下の計算ツールでご確認ください。
入力値を変更して異なる年収の手取りを確認できます。
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| 年収 | 月収（額面） | 手取り/月（目安） | 年間手取り | 控除率 |
|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 16.7万 | 13.6万 | 164万 | ~18.1% |
| 300万円 | 25.0万 | 20.0万 | 240万 | ~19.9% |
| 400万円 | 33.3万 | 26.4万 | 317万 | ~20.8% |
| 500万円 | 41.7万 | 32.5万 | 390万 | ~22.0% |
| 600万円 | 50.0万 | 38.5万 | 462万 | ~23.0% |
| 700万円 | 58.3万 | 44.2万 | 531万 | ~24.2% |
| 800万円 ← | 66.7万 | 49.5万 | 594万 | ~25.7% |
| 1,000万円 | 83.3万 | 60.5万 | 726万 | ~27.4% |
| 1,500万円 | 125.0万 | 85.2万 | 1,023万 | ~31.8% |
| 2,000万円 | 166.7万 | 108.2万 | 1,298万 | ~35.1% |
※ 扶養家族なしの単身者、2026年度税率に基づく概算です。
同じ年収800万円でも、配偶者を扶養に入れる（配偶者控除）と年間の手取りは約11.1万円増え、40歳になると介護保険料の分だけ毎月の手取りが約3,758円減ります。年収を月給12か月＋賞与4か月分に分けて受け取ると、毎月の手取りは約37.1万円になり、年間の手取りは−12,737円になります。社会保険料の上限（標準報酬月額・標準賞与額）の当たり方が変わるためです（納める厚生年金保険料が増える分、将来の年金額は増えます）。
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| ケース | 手取り/月 | 年間手取り | 基準との差/年 |
|---|---|---|---|
| 単身・40歳未満（基準） | 495,212円 | 5,942,537円 | — |
| 単身・40〜64歳（介護保険あり） | 491,454円 | 5,897,449円 | −45,088円 |
| 配偶者控除あり | 504,428円 | 6,053,133円 | +110,596円 |
| 配偶者＋子ども1人（16〜18歳） | 513,644円 | 6,163,729円 | +221,192円 |
| 配偶者＋子ども1人（19〜22歳・特定扶養） | 518,898円 | 6,226,779円 | +284,242円 |
| 賞与あり（月給12か月＋賞与4か月分） | 370,612円 | 5,929,800円 | −12,737円 |
ふるさと納税の控除上限の目安：単身 約132,000円／配偶者控除あり 約122,000円（ふるさと納税計算ツールと同じ計算）。
2026年度の税率・保険料率（協会けんぽ東京）による試算。配偶者・扶養親族の給与収入は123万円以下、賞与は年2回払いを想定。16歳未満の子は扶養控除の対象外のため手取りは変わりません。「賞与あり」の手取り/月は賞与を除いた月給分です。税率・保険料率の出典は手取り計算ツールの「計算の根拠と出典」にまとめています。
年収800万円は、日本の給与所得者の上位10%に入る高収入層です。月々の手取りは約49.5万円で、経済的にはかなり余裕のある生活が可能です。大企業の部長職、外資系企業のマネージャー、医師・弁護士などの専門職に多い収入帯です。ただし、所得税率20%帯の上限に近づくため、税負担を意識した家計管理が重要です。
年収800万円のふるさと納税控除上限は約132,000円です。実質2,000円の負担で、高級食材や家電製品など幅広い返礼品を受け取ることができます。また、住宅ローン控除は最大年間35万円（新築の場合）で、年収800万円では控除枠をフルに活用できます。iDeCoとつみたてNISAの併用で、老後資金を効率的に積み立てながら節税効果も得られます。
税率は国税庁（NTA）のデータに基づいています。2026年度税率。
年収800万円（月収約66.7万円）の場合、手取りは月約49.5万円、年間約594万円です。控除率は約26%です。
独身・扶養なしの場合、ふるさと納税の控除上限は約132,000円です。ふるさと納税計算ツールで家族構成に応じた正確な上限を計算できます。
国税庁の民間給与実態統計調査では、年収800万円を超える給与所得者は全体のおよそ1割です。上位10%前後の高収入層に該当します。