年収1,500万円（月収約125.0万円）の手取りを計算。所得税・住民税・社会保険料の控除内訳を詳しく解説。 2026年度税率対応。無料、ログイン不要。
| 厚生年金保険料 | 約59,475円 |
| 健康保険料 | 約63,001円 |
| 雇用保険料 | 約6,250円 |
| 所得税（源泉徴収） | 約176,067円 |
| 住民税 | 約92,711円 |
| 控除合計 | 約397,504円 |
※ 独身・扶養なし・社会保険完備の会社員の目安。ボーナス除く。2026年度税率。 詳しくは下の計算ツールでご確認ください。
入力値を変更して異なる年収の手取りを確認できます。
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| 年収 | 月収（額面） | 手取り/月（目安） | 年間手取り | 控除率 |
|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 16.7万 | 13.6万 | 164万 | ~18.1% |
| 300万円 | 25.0万 | 20.0万 | 240万 | ~19.9% |
| 400万円 | 33.3万 | 26.4万 | 317万 | ~20.8% |
| 500万円 | 41.7万 | 32.5万 | 390万 | ~22.0% |
| 600万円 | 50.0万 | 38.5万 | 462万 | ~23.0% |
| 700万円 | 58.3万 | 44.2万 | 531万 | ~24.2% |
| 800万円 | 66.7万 | 49.5万 | 594万 | ~25.7% |
| 1,000万円 | 83.3万 | 60.5万 | 726万 | ~27.4% |
| 1,500万円 ← | 125.0万 | 85.2万 | 1,023万 | ~31.8% |
| 2,000万円 | 166.7万 | 108.2万 | 1,298万 | ~35.1% |
※ 扶養家族なしの単身者、2026年度税率に基づく概算です。
同じ年収1,500万円でも、配偶者控除は本人の合計所得金額が1,000万円を超えると受けられないため、この年収では配偶者を扶養に入れても手取りは増えず、40歳になると介護保険料の分だけ毎月の手取りが約5,700円減ります。年収を月給12か月＋賞与4か月分に分けて受け取ると、毎月の手取りは約63.2万円になり、年間の手取りは−154,558円になります。社会保険料の上限（標準報酬月額・標準賞与額）の当たり方が変わるためです（納める厚生年金保険料が増える分、将来の年金額は増えます）。
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| ケース | 手取り/月 | 年間手取り | 基準との差/年 |
|---|---|---|---|
| 単身・40歳未満（基準） | 852,496円 | 10,229,958円 | — |
| 単身・40〜64歳（介護保険あり） | 846,796円 | 10,161,545円 | −68,413円 |
| 配偶者控除あり | 852,496円 | 10,229,958円 | ±0円 |
| 配偶者＋子ども1人（16〜18歳） | 865,916円 | 10,390,992円 | +161,034円 |
| 配偶者＋子ども1人（19〜22歳・特定扶養） | 873,935円 | 10,487,224円 | +257,266円 |
| 賞与あり（月給12か月＋賞与4か月分） | 632,000円 | 10,075,400円 | −154,558円 |
ふるさと納税の控除上限の目安：単身 約395,000円／配偶者控除あり 約384,000円（ふるさと納税計算ツールと同じ計算）。
2026年度の税率・保険料率（協会けんぽ東京）による試算。配偶者・扶養親族の給与収入は123万円以下、賞与は年2回払いを想定。16歳未満の子は扶養控除の対象外のため手取りは変わりません。「賞与あり」の手取り/月は賞与を除いた月給分です。税率・保険料率の出典は手取り計算ツールの「計算の根拠と出典」にまとめています。
年収1500万円は、大企業の役員、外資系企業のディレクター・VP、開業医、弁護士パートナーなどに多い収入帯です。月々の手取りは約85.2万円ですが、控除率は約32%に達します。所得税率33%帯に入るため、100万円の昇給に対して手取り増加は約53万円にとどまります。高収入ほど「稼いでも手元に残らない」感覚が強まる水準です。
年収1500万円の住民税は年間約100万円以上になります。給与所得以外の収入（副業・株式配当・不動産所得など）がある場合は確定申告が必要です。年収2000万円以下でも、医療費控除やふるさと納税の寄附金控除を受けるには確定申告が有効です。ふるさと納税の控除上限は約395,000円で、高級食材や旅行券など豊富な返礼品を選択できます。法人設立やマイクロ法人の活用で、所得分散による節税を検討する方も増えています。
税率は国税庁（NTA）のデータに基づいています。2026年度税率。
年収1500万円（月収125万円）の場合、手取りは月約85.2万円、年間約1,023万円です。控除率は約32%で、額面の約7割が手取りです。
給与所得のみで年末調整済みの場合、原則不要です。ただし、副業収入が20万円超ある場合、医療費控除を受けたい場合、ふるさと納税で6自治体以上に寄付した場合は確定申告が必要です。
年収1500万円の住民税は年間約111万円（月額約9.3万円）です。住民税は前年所得に基づくため、転職や退職時は注意が必要です。