年収1,500万円（月収約125.0万円）の手取りを計算。所得税・住民税・社会保険料の控除内訳を詳しく解説。 2026年度税率対応。無料、ログイン不要。
| 厚生年金保険料 | 約59,475円 |
| 健康保険料 | 約63,001円 |
| 雇用保険料 | 約6,250円 |
| 所得税（源泉徴収） | 約176,067円 |
| 住民税 | 約92,711円 |
| 控除合計 | 約397,504円 |
※ 独身・扶養なし・社会保険完備の会社員の目安。ボーナス除く。2026年度税率。 詳しくは下の計算ツールでご確認ください。
入力値を変更して異なる年収の手取りを確認できます。
| 年収 | 月収（額面） | 手取り/月（目安） | 年間手取り | 控除率 |
|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 16.7万 | 13.6万 | 163万 | ~18.3% |
| 300万円 | 25.0万 | 20.0万 | 240万 | ~19.9% |
| 400万円 | 33.3万 | 26.4万 | 317万 | ~20.8% |
| 500万円 | 41.7万 | 32.5万 | 390万 | ~22.0% |
| 600万円 | 50.0万 | 38.5万 | 462万 | ~23.0% |
| 700万円 | 58.3万 | 44.2万 | 531万 | ~24.2% |
| 800万円 | 66.7万 | 49.5万 | 594万 | ~25.7% |
| 1,000万円 | 83.3万 | 60.5万 | 726万 | ~27.4% |
| 1,500万円 ← | 125.0万 | 85.2万 | 1,023万 | ~31.8% |
| 2,000万円 | 166.7万 | 108.2万 | 1,298万 | ~35.1% |
※ 扶養家族なしの単身者、2026年度税率に基づく概算です。
年収1500万円は、大企業の役員、外資系企業のディレクター・VP、開業医、弁護士パートナーなどに多い収入帯です。月々の手取りは約87.3万円ですが、控除率は約32%に達します。所得税率33%帯に入るため、100万円の昇給に対して手取り増加は約60万円にとどまります。高収入ほど「稼いでも手元に残らない」感覚が強まる水準です。
年収1500万円の住民税は年間約100万円以上になります。給与所得以外の収入（副業・株式配当・不動産所得など）がある場合は確定申告が必要です。年収2000万円以下でも、医療費控除やふるさと納税の寄附金控除を受けるには確定申告が有効です。ふるさと納税の控除上限は約379,000円で、高級食材や旅行券など豊富な返礼品を選択できます。法人設立やマイクロ法人の活用で、所得分散による節税を検討する方も増えています。
税率は国税庁（NTA）のデータに基づいています。2026年度税率。
年収1500万円（月収125万円）の場合、手取りは月約85.2万円、年間約1,023万円です。控除率は約32%で、額面の約7割が手取りです。
給与所得のみで年末調整済みの場合、原則不要です。ただし、副業収入が20万円超ある場合、医療費控除を受けたい場合、ふるさと納税で6自治体以上に寄付した場合は確定申告が必要です。
年収1500万円の住民税は年間約100〜110万円（月額約8.5〜9万円）です。住民税は前年所得に基づくため、転職や退職時は注意が必要です。