年収500万円の手取りはいくら?

年収500万円(月収約41.7万円)の手取りを計算。所得税・住民税・社会保険料の控除内訳を詳しく解説。 2026年度税率対応。無料、ログイン不要。

年収500万円の手取り(2026年度)

月々の手取り(目安) 約32.4万円
年間手取り(目安) 約388万円
月収(額面) 約41.7万円
実効控除率 約22.3%

控除内訳(月額・目安)

厚生年金保険料約38,125円
健康保険料約20,833円
雇用保険料約2,500円
所得税(源泉徴収)約11,635円
住民税約19,938円
控除合計約93,031円

※ 独身・扶養なし・社会保険完備の会社員の目安。ボーナス除く。2026年度税率。 詳しくは下の計算ツールでご確認ください。

手取り計算ツール — 金額を変えて計算する

入力値を変更して異なる年収の手取りを確認できます。

ボーナスは年間所得として税金計算に含まれます
手取り額
実効控除率:
額面 手取り
厚生年金 健康保険 雇用保険 所得税 住民税 * 控除合計

年間概算

年収(額面) 年間手取り(概算) 課税所得
* 住民税は現在の収入に基づく概算です。実際の住民税は前年の所得に基づき、お住まいの市区町村が計算します。

年収別 手取り比較表(2026年度)

年収月収(額面)手取り/月(目安)年間手取り控除率
200万円約16.7万約13.5万約162万~19.1%
300万円約25.0万約19.9万約239万~20.4%
400万円約33.3万約26.2万約315万~21.3%
500万円 ←約41.7万約32.4万約388万~22.3%
600万円約50.0万約38.4万約460万~23.3%
700万円約58.3万約44.0万約528万~24.6%
800万円約66.7万約49.3万約591万~26.1%
1,000万円約83.3万約60.4万約724万~27.6%
1,500万円約125.0万約85.0万約1020万~32.0%
2,000万円約166.7万約107.1万約1285万~35.7%

※ 扶養家族なしの単身者、2026年度税率に基づく概算です。

年収500万円は中堅サラリーマンの水準

年収500万円は、30代〜40代の中堅サラリーマンに多い収入帯です。月々の手取りは約32万円で、一人暮らしや夫婦共働きであれば比較的余裕のある生活が可能です。ただし、子育て世帯の場合は教育費や住宅費との兼ね合いで家計管理が重要になります。日本の給与所得者の中央値に近い水準であり、多くの経済指標の基準として使われます。

住宅ローン審査と年収500万円

住宅ローンの審査において、年収500万円は大きな節目です。多くの金融機関が年収400万円以上を優遇金利の条件としており、500万円あれば3,000〜3,500万円程度の借入が可能です。フラット35の場合、返済比率35%以内(年間返済額175万円以内)が目安です。また、iDeCoで月23,000円を拠出すると、年間約55,000円の節税効果が得られます。ふるさと納税の控除上限は約61,000円で、返礼品の恩恵を十分に活用できます。

税率は国税庁(NTA)のデータに基づいています。2026年度税率。

よくある質問

年収500万円の手取りはいくらですか?

年収500万円(月収約41.7万円)の場合、手取りは月約32万円、年間約384万円です。社会保険料・所得税・住民税で約23%が控除されます。

年収500万円の所得税率は?

年収500万円の場合、所得税の税率は10%(課税所得330万円以下の部分は5%)が適用されます。復興特別所得税2.1%を含めた実効税率で計算されます。

年収500万円でふるさと納税はいくらできますか?

年収500万円・独身の場合、ふるさと納税の控除上限額は約61,000円です。ふるさと納税計算ツールで正確な上限額を計算できます。